●●Blue Earth Projectについて●●
NPO法人Blue Earth Projectとは、「あしたも青い地球で逢いたい」をキャッチフレーズに今地球上で起きている環境問題と、自分たちとの関係性を考え、解決に繋がる身近なアクションを社会に啓発しているNPO団体である。
NPO法人Blue Earth Projectのメンバーには共通点がある。
それは高校時代からこの活動に参加していたことです。出身はバラバラでも、大学生になってもこの活動を続けたいという強い思いから集結し共に活動している。
北は北海道、南は沖縄まで日本各地の高校に出向いてBlue Earth塾を行ったり、日本各地のイベントへの出展や開催、ラジオ放送をしている。
女子大学生らしさを生かして、社会を変えるために日々活動をしている。
※Blue Earth Project高校部の活動内容はこちら
https://instagram.com/blueearthhighschool?igshid=YmMyMTA2M2Y=
●●ビジョン●●
Blue Earth Projectの活動を通して、若者ならではの視点で考え発信し、持続可能な地球環境の実現を目指す。
さらにBlue Earth塾を全国に拡大し、次世代を担う人材を育成しつつ、環境問題の解決に向けたアクションに繋げていきたい。
●●歴史●●
2010年 3月 -Blue Earth Project 大学部発足-
「大学になってもこの活動を続けたい」
当時Blue Earth Project 高校部に所属していた高校三年生3名からの一言である。
そして間もなく、Blue Earth Project 大学部の結成が決まった。
結成当初は、後輩である高校部の”活動テーマ決め”をサポートすることが主な活動内容であった。活動の幅は少なくとも、後輩のフィールドワーク現場を探索する他、外部のエコな取り組みへ積極的に参加した。
常に外部からの刺激を大切にする姿勢が今後の強みとなる。
2011年 12月 -NPO法人 Blue Earth Projectとして活動を開始-
「私たちが目指すのは、企業や自治体と関わりながら大きなことができる活動の形である」と、NPO設立を目指すことになる。
NPO開設は、2011年4月から12月までの8か月に渡った。
大学部を立ち上げた3人、その他8人の3学年計11人という人数で発足した。
2012年 6月-初めて高校生に向けたワークショップを開催-
無事にNPO法人 Blue Earth Projectとして活動を開始したが、3つの学年の方向性の違いから、よく意見が衝突した。
そんな時、2012年6月愛媛県の教育委員会の家庭科クラブからの要望で、愛媛県下の生徒会の生徒を対象にワークショップを開催することになる。
愛媛松江まで足を運び、2日間かけて行ったワークショップが、現在のBlue Earth塾の原型となるような活動となった。当時のメンバーはこの活動で他の活動では感じられなかった達成感を覚えた。
そして、BlueEarth塾が、各学年の共通のアクションとなり、今後の指標となる。
このワークショップを通し、この団体の活動の軸が明確に定まった。
2013年 4月-東京支部発足-
発足当初は活動メンバーが少なかったため、身近な活動の1つとして、山手線の駅を1駅ずつ清掃していた。
2018年頃から東京支部の活動が本格化し、近年は神戸と同様にBlue Earth塾を実施したり、外部イベントへ参加したりしている。
また、2022年から省庁・自治体との連携も始まり、着実に活動の幅を広げている。
2017年 -外部イベントに参加するようになる-
Blue Earth塾だけではなく、イベントにも参加をしたいという思いから活動の幅を広げた。現在のように当時はイベントがなかなか無かった。初めは神戸コレクションや大阪ガスの企業とタイアップしたイベントに参加をした。
また無農薬農園でファーム体験やエコカフェでの大人向けにBlue Earth塾も行ったりした。しかし、ファーム体験やエコカフェのイベントは大人向けで自分達女子大学生が目指しているのは、大人だけではなく自分たちと同じ若者をターゲットにして啓発活動をしたいという思いを再確認できたきっかけともなった。
-FM MOOVにて冠番組の放送開始-
ある学年の企画からFM MOOV KOBEにて冠番組をいただいたことにより、2017年8月7日の放送開始から現在まで毎週出演をしている。
女子大学生らしくエコな情報をエコクイズなどを通して世の中にメディアで発信をしている。
2018年 -省庁・自治体との連携の開始-
私たちの活動が環境省の方の目に留まり、環境省の支援のもとNPOの活動の幅が拡大した。
そして環境省の方の紹介により、全国の自治体との連携が始まり、次第に連携の数も増えていく。
現在、イベント出展や自治体の方との動画撮影・作成などを行っている。
